不倫に社会的制裁を与えたい！妻・旦那にダメージを与える方法7選！実際にあった仕返し5選も徹底解説

配偶者が不倫をしていた場合、何らかの制裁を加えたいと思う人は大半でしょう。

不倫をされたことが認められれば、慰謝料を請求したり、裁判を起こしたりすることで制裁を加えることができます。

しかし、制裁を加えるためにはきちんと証拠を用意しておくなど準備も念入りにしなければいけません。

今回は、不倫をした配偶者に対して制裁を加えるための方法や注意点などについてご紹介しましょう。

不倫をしている配偶者に対する適切な制裁を加えるためにも知っておきたいポイントばかりなので、現在配偶者の不倫に悩んでいる人はぜひ参考にしてみてください。

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不倫は法律的にどういう扱いなのか？

最近、有名人の不倫が発覚し謝罪に追い込まれ場面を見ることが多いと思います。

毎度ネットでは不倫をした人に対する人格面での誹謗中傷で賑やかになりますが、法律的に非難する意見を目にすることはほとんどありません。

不倫は道徳的には許されない行為であることは間違いありませんが、法律的にはどういう扱いになっているのでしょうか？

相手に制裁を加える前に不倫の法的立ち位置を一緒に見てみましょう。

そもそも「不倫」の定義は？

人によって不倫の意味や範囲が異なっていたら法律的な扱いが定まらず解決の糸口がつかめにくくなります。

なのでまず不倫とはどういうことなのか、しっかりと理解していきましょう。

法律上、具体的には民法上、不倫は「不貞行為」とされています。

不貞行為とは、配偶者による、配偶者とは別の異性相手との性的関係・性交渉を持つことを意味します。そして不貞行為は民法上「不法行為」に当てる可能性があります。

不法行為とは、民法７０９条にある「故意または過失によって他人の権利又は法律上保護される利益を侵害して他人に損害を与える」行為のことです。

不貞行為は民法上で「離婚事由」と定められているので、安心して離婚や慰謝料の請求をすることが出来ます。

ただ注意しておきたいのは、性交渉はセックスのことを指し、キスやハグ、デートなどの行為は不貞行為には残念ながら該当しません。ですが、不法行為に含まれる可能性があり、同様に損害賠償請求をすることが出来ます。

また恋人関係では配偶者関係にないので、「不倫」は成立しないことも覚えておきましょう。

不倫は犯罪となるのか？

戦前の日本では不倫は犯罪となっていましたが今は犯罪には当たりません。

昔、姦通罪という法律があり、夫のある婦人が夫以外の男と性交渉をした時、その婦人およびその相手へ刑罰を処すことが出来ました。

妻の不倫は処罰されても夫の不倫は処罰されないなんて時代を感じますよね。

現在では、犯罪にはなりませんが、民法７０９条の不法行為に基づいて相手に損害賠償を請求することを通して、相手に罰を与えることが出来ます。

不倫はなぜ離婚の理由として成立する？

「道徳的に不倫されたら離婚するのは当然！」という意見の方が多いでしょうが、法律的な理由を説明できる人は少ないはずです。

民法では、夫婦はお互いに相手に対して「他の異性と性交渉をしない義務」つまり、貞操義務を負っているものとしています。貞操義務は夫婦間の根本的な義務とされており、それを犯した場合、離婚の原因の一つとしてみなされているのです。

ちなみに風俗は商売だから不貞行為に当たらないと思っている人もいると思いますが、そんなことはありません。勘違いで痛い目に合わないように気を付けましょう。

慰謝料の相場って？多く貰える場合や貰えない場合を徹底解説

配偶者が不倫をしていた場合、不倫相手と配偶者から慰謝料を支払ってもらえます。

慰謝料の相場を知り、適切な金額を請求することができれば、適切な制裁を加えられると言っても過言ではありません。

不倫で支払ってもらえる慰謝料の相場はどのくらいなのでしょうか？

また、慰謝料を多く支払って貰える場合と貰えない場合についても見ていきましょう。

不倫の慰謝料の相場は100万～300万

不倫の慰謝料は、100万円～300万円が相場です。
しかし、明確に慰謝料の金額が決められているわけではなく、状況によって変動します。

離婚や別居をすることなく夫婦関係を継続した場合は50万円～100万円、不倫が原因で別居をすることになった場合は100万円～200万円、不倫が原因で離婚をすることになってしまった場合は200万円～300万円が相場になります。

この相場はあくまでも、裁判を起こした場合の相場です。
もしも、裁判をせずに話し合いで決める場合、この通りになるとは言い切れません。

慰謝料が相場より高くなる場合

不倫の慰謝料は、それぞれの状況に応じて増額されることがあります。

上記の状況に当てはまると、多額に慰謝料を請求できる可能性が高くなります。

慰謝料が貰えない場合

配偶者の不倫は大きなショックを受ける出来事です。
もし不倫されていたら慰謝料を請求したいと思うでしょう。

しかし、慰謝料が貰えない場合もあります。
不倫をされたのに慰謝料を貰えないのは、以下のケースです。

不倫の事実を立証できなければ慰謝料を貰うことはできないため、裁判でしっかりと提示できる証拠を集めておくことが重要となります。

不倫の制裁を加える前にすべき3つの準備

配偶者の不倫を知り、制裁を加えようと考えているのであれば、準備をしっかりとしておかなければいけません。

準備ができていないと、証拠不十分で不倫を認めてもらえない可能性もあります。

続いては、不倫の制裁を加える前にしておくべき準備についてご紹介しましょう。

①不倫の証拠となるものを集める

配偶者が不倫をしているという証拠を用意しましょう。
配偶者と不倫相手のツーショット写真や仲が良さそうなメールのやり取りでは、不倫の証拠として不十分です。

ラブホテルに2人で入っていく姿を撮影した写真など、不貞行為を裏付けられるような証拠を用意しなければいけません。

慰謝料の請求に対し、有利に働く証拠は以下のようなものがあります。

上記のような証拠は不貞行為を裏付け、有利に立ち回れるので残しておくと良いでしょう。

②不倫が不法行為であることを理解させる

不倫をされたら、不倫が不法行為であることをしっかりと理解できるように、決着を付ける必要があります。

ただ慰謝料を支払って終わりにするのではなく、弁護士などの専門家を通して「もう2度と不倫をしない」と思わせるような方法を選択しましょう。

慰謝料の請求に応じない場合は、裁判所に訴えることも視野に入れていると伝えれば請求に応じてくれる可能性が高まります。

裁判をしなければいけないほどの出来事だと知らしめることで、不法行為をしたと理解してくれるはずです。

③不倫を一切やめるように伝える

不倫をされてしまったら、今後は同じことを繰り返さないように伝えることも重要です。

罪悪感を感じることなく不倫を繰り返してしまう人もいますが、配偶者から不倫をやめるように伝えることで繰り返すことなく過ごせている人もいます。

不倫を繰り返さないように夫婦間で条件を設けるというのも効果的です。
不倫をしないという契約書を配偶者と不倫相手に書かせても良いでしょう。

浮気・不倫をした旦那・妻や相手に対する社会的制裁の方法7選

不倫の制裁には様々な方法が考えられます。
どのような制裁を加えるかによって、配偶者や不倫相手に与えるダメージの大きさも異なるでしょう。

今回は数ある制裁の中でも、特に効果的だと考えられる7つの方法をご紹介します。

①内容証明を不倫相手に送る

不倫相手が話し合いに応じようとしなかったり、連絡先が分からなかったりする場合は、内容証明郵便で慰謝料を請求しましょう。

内容証明郵便は、誰が・いつ・どのような内容の文書を・誰に送ったのか、郵便局が記録しておく郵便のことです。

内容証明郵便を送ることで慰謝料を請求されたことへのプレッシャーがより感じられます。

差出人の名前には、弁護士や行政書士などの名前を加えておくと効果的です。

②配偶者へ慰謝料を請求する

配偶者が不倫相手と不貞行為をしたという証拠があれば、配偶者にも慰謝料を請求できます。

配偶者に請求する慰謝料は、婚姻関係を継続するのかなどの条件によって請求できる金額は変わってしまいます。

しかし、不貞行為が認められて慰謝料を請求されれば、不倫をしてしまったことを間違いなく後悔するでしょう。

③裁判や調査にかかるお金を請求する

不倫の制裁を加えるのであれば、慰謝料以外にも裁判や調査にかかったお金も請求しましょう。

不倫をしているという確固たる証拠を集めるためには、多額のお金が必要となります。

不倫をしたということがどれほど重たい罪なのか配偶者と不倫相手に知ってもらうためには、慰謝料以外にも裁判や調査にかかったお金を請求することも1つの方法です。

慰謝料以外のお金も請求されれば、不倫で大きな代償を支払わなければいけないという現実と向き合うことになります。

不倫をした配偶者にとってかなり痛い制裁だと言えるでしょう。

④離婚をする

不倫をされたら、配偶者に離婚請求ができます。不倫は法律上でも離婚自由として認められているため、離婚を請求すれば認められます。

離婚をすると、慰謝料の支払いや財産分与などによる経済的制裁、親権を失う心理的制裁を配偶者に加えられるでしょう。

経済的制裁や心理的制裁は、不倫の制裁としてかなり大きな影響力を持つものです。

不倫をした張本人は、離婚請求をされたら応じる必要があります。
いくら配偶者を愛している気持ちがあったとしても、不倫をしてしまえば口だけだと思われても仕方ありません。

⑤配偶者の両親に相談する

配偶者の両親に相談することで、不倫された辛さや怒りを軽減できます。

また、実の親から不倫について言及されれば、いけないことをしてしまったと気が付いてくれる可能性も高まります。

あなたの代わりに配偶者のことをしっかりと叱ってもらいましょう。

夫婦生活の先輩でもある配偶者の両親からは、あなたが思い付かなかったような気持ちの持ち方を教えてもらえるかもしれません。

⑥絶対に離婚しないという意思を伝える

不倫をされてもあえて離婚をしないという方法があります。
不倫した配偶者と離婚しても、不倫相手と一緒になったということが分かったら腹立たしく感じませんか？

不倫の当事者である配偶者が離婚を申し出ても、有責配偶者とみなされるため離婚は認められません。
離婚をしないということは、婚姻関係が継続します。

ただ夫婦の関係は良くないものになってしまうため、家庭内別居状態になっても良いと考えるなら、あえて離婚しないという制裁を加えても良いでしょう。

⑦今後の不倫についての誓約書を書かせる

配偶者が不倫をしたにも関わらず、婚姻関係を継続するのであれば、今後の不倫についての誓約書を書かせるようにしましょう。

再度不貞行為を行った場合、慰謝料の支払い義務を明確にするという法的な効果を持つ誓約書を利用することが重要です。

もう2度と不倫をしないという誓約書を作成すれば、後から覆すこともできません。
口約束だけでは内容を証明できないため、誓約書は必ず作成してください。

やってはいけない浮気・不倫の制裁4選

不倫をされてしまうと怒りが湧いてくるものです。怒りに振り回されてしまうと、つい感情的に配偶者を責めたくなってしまうでしょう。

しかし、不倫をされた時に怒りに任せた制裁をしてしまうのはよくありません。

続いては、不倫の制裁でやってはいけないことを4つご紹介します。

ネットやSNSで実名や画像・動画などを拡散する

配偶者が不倫をしていた証拠となる写真や動画を、制裁のためにネットやSNSで実名や画像・動画などを拡散しようと考える人もいるでしょう。

しかし、ネットで拡散してしまうと名誉棄損で訴えられてしまう可能性があります。

名誉棄損は、不特定多数の人に事実を示すことで社会的な評価を下げることを意味します。
不倫という事実があったとしても、名誉棄損の違法性はなくなりません。

名誉棄損だと認められてしまうと、民事上の損害賠償責任と刑事上の名誉棄損罪の2つが成立する場合があるので注意が必要です。

近所や配偶者の職場にメールや手紙で言いふらす

近所や配偶者の職場にメールや手紙で言いふらすことも、名誉棄損罪や侮辱罪、恐喝罪に当たる可能性があります。

不倫をされた怒りの大きさは計り知れませんが、常識の範囲を超えてしまう行動は自分の首を絞めてしまうだけです。

状況によっては配偶者や不倫相手だけではなく、あなたのイメージも悪くなってしまいます。
不倫相手に家族がいる場合は、子どもに知られないような配慮も重要です。

また、不倫相手が独身だったとしても、同居する両親を脅すような内容で不倫を公表するのはよくありません。

配偶者や不倫相手に暴力や暴言を振るう

配偶者が不倫をしたら、大きな苛立ちを感じるものです。
暴言を吐きたくなったり、暴力を振るいたくなってしまう気持ちも分かります。

しかし、最近はモラハラやパワハラなど世間の目は非常に厳しいです。

「お前みたいなやつと結婚しなければ良かった」などの暴言は吐かないようにしましょう。

また、当然のことですが暴力も振るってはいけません。
暴力を振るうとDVにあたってしまうからです。

冷静になることは難しいかもしれませんが、両親なども交えてできるだけ冷静になれる環境で話し合うようにしてください。

脅迫や恫喝でお金を請求する

脅迫や恫喝でお金を請求することもやってはいけない制裁です。
不倫をされた時に請求できるのは、慰謝料や調査にかかった費用のみです。

慰謝料は収入が高ければ高いほど高くなりますが、脅迫や恫喝のために現実味を帯びない金額を請求してはいけません。

誓約書に慰謝料1,000万円と書かれていたとしても、年収がそれより少なければ支払うことは難しいと考えるのが普通です。

あり得ない金額の誓約書は無効になる場合もあるため、書類を作成するのであれば弁護士や探偵事務所など、専門家がいる機関に依頼しましょう。

浮気・不倫の社会的制裁を行う際の6つの注意点

不倫を制裁することは、同じ罪を2度と犯さないためにも重要です。

中には懲りずに不倫を繰り返してしまう人もいますが、きちんと制裁を受けて反省することができれば、同じ罪を犯すことはほとんどなくなります。

しかし、不倫の制裁を行うのであればいくつか注意しておかなければいけない点があります。
ここでは、6つの注意点をピックアップしてご紹介しましょう。

①職場や家族などに不倫を言いふらしすぎると自分が罪に問われる

職場や家族などに不倫をする人物だと言いふらしたくなる気持ちを持ってしまうでしょう。
しかし、言いふらしすぎてしまうとあなた自身が罪に問われてしまう可能性があります。

先ほどもやってはいけない不倫の制裁でご紹介しましたが、度を越えた言いふらしは名誉棄損罪や侮辱罪、恐喝罪に抵触してしまう可能性が高いです。

誓約書では「不倫に関する口外を禁止」といった文言も盛り込まれているはずなので、あなた自身が罪に問われてしまうかもしれない行為をあえてしないように気を付けましょう。

②証拠不十分な段階で制裁を加えない

不倫の制裁を加えるためには証拠が必須です。
証拠不十分のまま、不倫をしているのではないかと問い詰めるケースもあります。

確かに、帰りが遅くなったり、スマホを肌身離さず持ったりするようになれば怪しいと感じてしまうでしょう。

しかし、不倫をしていないにも関わらず何らかの社会的制裁を配偶者に加えてしまうと、逆に問い詰められてしまう可能性も出てきます。

不倫をしているという確かな証拠となる写真や音声データを集めてから、配偶者の不倫について問い詰めるようにしてください。

③行動制限をするとより浮気心が高まる恐れもある

不倫は、自由をなくせばしなくなると思われることがあります。
そのため、不倫をした配偶者の行動を制限するというケースもあるようです。

しかし、行動制限をしてしまうとさらに浮気心が高まってしまう恐れがあります。

「次に不倫をしたら別居します」、「携帯チェックにはどんな時でも応じます」など、決まり事を作ってしまうと、窮屈な生活を送ることになってしまいます。

やってはいけないと言われることほどやりたくなってしまうのが人の性なので、ある程度夫婦の関係性が落ち着いた頃にまた不倫をする可能性が高まるでしょう。

④離婚を選ぶと金銭的に損をすることも

不倫の慰謝料を貰って離婚するというケースもありますが、状況によってはあなたが金銭的に損をしてしまう可能性もあります。

配偶者が不倫をして離婚となり、子どもの親権者が配偶者となった場合、不倫の有無に関係なく養育費の支払いをしなければいけません。

このような場合だと不倫の慰謝料をもらうことができても、離婚後に養育費を支払い続けなければいけないため、結果的にマイナスとなってしまいます。

離婚を選ぶのであれば、慰謝料を貰えることだけではなく、あなた自身が損をしないかどうかもしっかりと考えましょう。

⑤「仕返し不倫」は自分が不利になるだけなのでしない

「不倫をされたから自分も不倫をしてしまえ」という考えはとても浅はかです。

実際に不倫し返す人も少なくありませんが、それでは配偶者との心の距離はどんどん離れることになってしまいます。

また、配偶者を訴える時にあなた自身も不倫をしているため優位に立つことができません。
それどころか法廷では喧嘩両成敗で平等な立場になってしまいます。

仕返し不倫をしたらいくら先にやられたと主張しても意味を為さないでしょう。

⑥別居は不倫を繰り返させる

不倫をした配偶者の顔を見たくないという気持ちで、家出をしたり、別居を申し出たりするケースもあります。
別居を選択するのは、これまで配偶者や子どものために頑張ってきた人に多く見られる行動です。

別居するかどうかは夫婦の自由ですが、別居をすると不倫相手と会う時間が増えることにもなりかねません。

つまり、不倫を繰り返しても良いと相手から思われてしまう可能性がある行動なのです。
その結果、不倫を繰り返してしまうケースが見受けられます。

実際にあった！浮気・不倫夫に対する妻からの「怒りの制裁」5選

いくら社会的な制裁を！といっても、不倫をされた立場からすればそれだけでは怒りなんて治りません。

きっと、不倫が発覚してから数ヶ月はずっとハラワタが煮えくり返るような思いをされていることでしょう。

不倫なんて軽率なことをしたい旦那も、旦那に手を出してきた女にも…殺してやりたいほどの怒りの感情があるはずです。

ここでは実際にあった、不倫をされた妻による旦那および不倫相手に対する制裁法をご紹介。中には過激すぎてあなたが法に問われることもあるかもしれませんので、真似をする際にはご注意ください。

1：旦那の荷物を全てまとめて放り出して制裁

あえて旦那には黙っておき、シレッと旦那への怒りを伝える方法です。

3：不倫の証拠を旦那に直接LINEで送って制裁

とっても恐ろしい、不倫の証拠を実況…なんて制裁も。

4：義両親に言いつけて制裁

旦那にはあえて言及せずに、先に義両親に言いつけたという制裁方法もあります。

5：不倫相手のSNSアカウントに嫌がらせして制裁

誰もがSNSをやっているこのご時世…不倫相手のアカウント特定も簡単にできるものです。

現代の抜け穴を活用して、徹底的に嫌がらせをしたという人も。

…あまりに過激なものは危険なので注意は必要ですが、このように憂さ晴らしをした妻もいます。

6：不倫相手の両親に手紙を出して制裁

もし相手の不倫相手のことをよく知っているのであれば、実家に手紙で言いふらすのも一つの手です。

不倫の社会的制裁は誰に相談するのがおすすめ？

不倫をされたら何らかの制裁を加えたいと思うものですが、あなただけの力では限界があります。

そのため、専門的な知識を持つ人に相談をした方が良いのです。

最後に、不倫の制裁に関する相談は誰にすべきなのかご紹介しましょう。

夫婦関係を修復するなら！カウンセラー

不倫をされても離婚することなく夫婦関係を修復したいと考えているのであれば、カウンセラーへの相談がおすすめです。

カウンセラーはお互いの心にあるわだかまりを解消するために、適切なアドバイスをしてくれます。

不倫をされてしまうと夫婦関係もギクシャクしがちですが、カウンセラーからの適切なカウンセリングで、良好な関係を築きやすくなります。

やり直したいけれどどうしたらいいのか分からないという夫婦にとって、カウンセラーは大きな助け舟を出してくれるでしょう。

慰謝料の請求をするなら！弁護士

不倫をされたことで離婚をしたい、慰謝料を請求したいという意思が固くなる人もいます。
そのような場合は、弁護士への相談が最も効果的です。

不倫や離婚問題を得意とする弁護士であれば、これまでの実績も豊富です。
それぞれの状況に応じて適切な対処法を提案してくれるでしょう。

また、不倫相手や配偶者と交渉する際も有利に進めてくれるという点も弁護士に相談する大きなメリットだと言えます。

不倫の証拠が不十分なら！探偵

不倫をされて離婚請求や慰謝料の請求をしたいと考えるのであれば、確固たる証拠が必要になります。

しかし個人の力では、不倫を断定できる証拠を集めることが難しく、証拠不十分だと判断されてしまう可能性があります。

証拠をしっかり集めるためにも、証拠集めの強力な助っ人になってくれる探偵に相談してみましょう。

特に不倫の疑いがある段階で探偵に相談すれば、本当に不倫をしているのか把握しやすくなります。

まとめ：不倫をされたら落ち着いて社会的制裁を与えよう

不倫というのは相手を裏切る、相手に裏切られる行為です。
裏切られたら不倫に及んでいた配偶者とその相手に制裁を加えたいと考えるのは至極当然のことです。

しかし、ここで冷静さを失ってしまうと十分な制裁が加えられず、むしろあなたにとってマイナスな結果につながる恐れもあります。

今回ご紹介してきた内容を理解し、冷静に制裁を加えていきましょう。